活動報告　２０２３年度

医療の質を測る基本項目として広く用いられています。「受けた治療の結果」「入院期間」「安全な治療」等に対する患者さんの満足度をみることは、医療の質の直接的な評価といえます。

　外来・入院とも、「満足」と回答した患者数のみを見た場合、日本病院会の平均値より低いが、「満足」または「やや満足」と回答した患者数を合わせると、外来・入院ともに日本病院会の平均値よりも高い傾向にある。
　しかし過去3年間の推移において、3・2年前に比べ、昨年は外来・入院共に日本病院会の平均値との差が縮小している。

• 患者サービス向上委員会を毎月開催し、定期的に患者サービス向上のための取り組みについて議論し、その結果を実現できるよう関係部署に働きかけています。
• 上記委員会から「お礼・意見・改善事例」を記載した委員会通信（A４サイズ1枚）を2022年6月より発刊、法人内グループウェア（域内LAN）に掲載し、法人内全職員に周知しています。
• 意見箱を外来フロア２か所及び各病棟（２２か所）に設置し、患者さんからの意見を収集しています。また、その内容をもとに施設の整備、療養環境の改善、待遇マナーの向上、診療面におけるフォロー、診療及び会計待ち時間の短縮等に取り組んでいます。
• 意見に対する取り組みを記載した書面を院内の掲示板に掲示し、患者さん等に周知しています。
• 効果的な改善事例については、病院ホームページに掲載し広く対外的に発信している。

• 接遇・マナーの重要性を認識するために、継続して研修会を開催します。
• 昨年度より法人を挙げて「温かい病院をつくる」のスローガンのもとタスクフォースを設置し、患者満足度の上昇を図るべく取り組みを行います。

• 日本病院会のデータ比較から、本院における入院患者の転倒・転落の発生率は月によってばらつきがあります。レベル別にみますと損傷レベル2以上の損傷発生率は、平均値を上回っていますが、損傷レベル4以上は平均値より低い値で推移していることが読み取れます。
• 2010年から活動を開始し、転倒転落防止アルゴリズムを用いた患者の転倒リスク評価、およびそのリスクに応じた対策を講じることで転倒防止に取り組んでいます。
  　そして2020年より、さらなる転倒・転落防止に向けて、三島医療圏を巻き込んだ不眠対策にも取り組んでいます。
  　さらに2023年度からは、転倒・転落・身体抑制に関するワーキングを発足し、患者が安全な入院生活が過ごせるよう、転倒転落防止のための対策及び身体拘束の低減を目指します。

患者の重症度や高齢化は年々進んでおり、褥瘡対策を講じても褥瘡の発生を認め、重症化することで治療に難渋する症例もあります。三次救急の受け入れに伴い、高度急性期医療を必要とする重症患者の入院も増加しています。そのため、スタッフへの褥瘡予防対策についての研修会の実施やリンクナースの育成、多職種で重点的な対策を実践する必要があります。

• 褥瘡専任看護師を各病棟に3名程度配置して、褥瘡管理者と患者情報を共有し、必要な褥瘡予防対策を適切に行うことで、褥瘡推定発生率を低値で維持できるよう取り組みます。
• 1回/週の褥瘡回診では、皮膚科医師・形成外科医師・皮膚・排泄ケア認定看護師・薬剤師・管理栄養士・理学療法士からなる多職種チームがベッドサイドに伺い、褥瘡治療や予防対策について専門的視点から助言を行います。回診後は検討した治療方法やケアの内容を、主治医や部署スタッフと電子カルテ内の記録を通して共有して連携を行っています。
• 褥瘡対策で使用する高機能マットレスは中央管理として、マットレスの選択基準を活用して適切に使用していますが、台数不足や経年劣化を認めることがあります。そのため、使用するマットレスの種類なども含めて定期的に見直しや、更新を行っています。
• e-ラーニングによる褥瘡対策研修を充実させ、全職員の褥瘡対策に関する知識や技術の向上に取り組みます。

　　医師からのレポート報告件数の全体の割合は2.7％と減少している。しかし、レベル3b以上・併発症の報告に限定した場合、医師からの報告件数の割合は49.3%である。
　医師に関してはレベル0からレベル3aの報告件数の割合は2.1%であり、レベル3a以下の報告の必要性に対する意識の低さが問題として挙げられる。

• 離職率の推移として低下傾向にあることは、看護師の定着率の安定に向かっていることを意味する。
• 離職率が全国平均との比較により下回っていれば、安定的な人材育成が図れる環境にあると言える。

件数が増加していた領域は「泌尿器ケア療養指導」「糖尿病療養指導」「産後外来2週間健診」であり、件数が減少していた領域は「ストーマケア外来」「在宅酸素療養指導」「慢性腎臓病療養指導」であった。件数が減少している在宅酸素・慢性腎臓病療養指導など慢性疾患看護領域においては、近医かかりつけへの療養指導の移行などにより、当院の地域連携における役割が変化していることが考えられる。泌尿器ケアは腹膜透析など腎代替療法で外来通院する患者が増加しており、2024年の診療報酬改定により腎不全予防への療養指導が加わったことから、社会的に需要が高まっていることがうかがえ、更なる指導数増加が見込まれる。今後、死因の上位である脳血管疾患に関しては、さらなる指導数の増加を期待したい。