医療機関の方へ

2022年末で透析治療を要する日本人は34万人を超えました。その透析治療が必要となるかもしれない慢性腎臓病（CKD）の人数は1,330万人に及ぶと報告されています。

CKDは透析を要する末期腎不全のリスクだけでなく、脳心血管病の発症・死亡のリスクでもあることが広く知られています。腎障害を起こしている原因を明らかとし、治療可能な場合は治療を行い、治療できない場合でも腎臓を保護するような治療を行って脳心血管病のリスクとなる要因（血圧、貧血など）を治療することで、場合によっては透析が必要となるまでの期間を延長することが可能となりました。そのためには早期発見、早期治療が不可欠です。

自覚症状がなく、腎機能がまだ低下していないとしても、検尿異常が持続するとき、特に尿蛋白が陽性の場合には、病気が軽すぎる、あるいは紹介には早すぎるのでは、とお考えにならずにぜひ当科にご紹介いただければと思います。

種々の腎炎治療以外にも、腎機能の悪化とこれに伴う電解質異常や腎性貧血、また高血圧、糖尿病、脂質異常症といった生活習慣病に対する治療、腎代替療法の選択や導入の時期につきましてもご相談ください。

腎臓病の発症から腎不全への進行、そして透析導入から合併症予防に留意した維持透析管理まで腎臓病の全ステージにおける豊富な臨床経験を当科医師は有しています。